最初のページへ

　　　　 　　　　　　　　　　　
《テーマ　いろいろ・パート２》
●食料需給表(平成２３年度:2011年)
　　農林水産省では、平成２３年度の食料自給率及びその前提となる食料需給表を8月10日に公表しました。カロリーベースの食料自給率については、平成２３年度にお いては小麦の国内生産量が増加した一方、米の需要量及び魚介類の国内生産量が減少したこと等により、前年度と同率の３９％になりました。
生産額ベースの食料自給率
平成23年度においては、肉類、魚介類、野菜の国内生産額が減少したこと等により、前年度から4ポイント低下の66%になりました。
※平成22年度について、昨年公表した概算値では69%でしたが、今回公表の確定値で70%になりました。
詳細は、こちらをご覧下さい。
http://www.maff.go.jp/j/press/kanbo/anpo/120810.html
(2012,9,13)

●平成22年(2010年)度食料需給表
　平成22年10月1日(人口128,056千人)現在の食料需給概算値が発表されていました。
食料需給表は、我が国で供給される食料の生産から最終消費に至るまでの総量を明らかしたものであり食料自給率の算出の基礎となるものです。
平成22年度の食料自給率はカロリーベースは前年度から1ポイント低下し39%、生産額ベースは前年度から1ポイント低下し69%でした。
てん菜、小麦、いも類（ばれいしょ・かんしょ）の生産量の減少が自給率の低下の主な要因のようです。
生産額ベースでは69%は、牛乳乳製品、米、魚介類、てん菜の国内生産額の減少が主な要因としています。

食料自給率の向上に向けて
1.米粉利用の推進を含む米の消費拡大、
2.飼料自給率の向上、
3.油脂類の過剰摂取の抑制等、
4.加工・業務用需要に対応した野菜の生産拡大、
5.食育の一層の推進、6.国民運動を展開するための戦略的広報の推進を集中重点事項と位置付け、生産・消費両面から国民運動として取組を強化。
について掲げています。

国内生産量　:単位1,000トン
穀類9,317:米8,554、 イモ類3,145、でん粉2,577、豆類317:大豆223、野菜11,733、果実2,937、肉類3,215、鶏卵2,517、牛乳及び乳製品7,631、魚介類4,749、
海藻類107、砂糖類:粗糖175　精糖2,023 含みつ糖23 糖みつ106、油脂類1,980、みそ467、醤油845、その他の食料2,332

輸入量 :単位1,000トン
穀類26,045:米831、 イモ類1,024、でん粉129、豆類3,748:大豆3,456、野菜2,782、果実4,756、肉類3,596、鶏卵114、牛乳及び乳製品3,528、魚介類4,861、
海藻類47、砂糖類:粗糖1,250 精糖406 含みつ糖11 糖みつ121、油脂類929、みそ8、醤油1、その他の食料2,375

国内消費仕向け量(飼料用・種子用・加工用・消耗量・粗食料)
穀類35,115:米9,018、 イモ類4,116、でん粉2,759、豆類4,031:大豆3,638、野菜14,510、果実7,696、肉類5,777、鶏卵2,628、牛乳及び乳製品11,366、魚介類8,867、
海藻類152、砂糖類:粗糖1,534 精糖2,453 含みつ糖29 糖みつ227、油脂類2,920、みそ463、醤油829、その他の食料4,701

一人、1日当たりの供給量
穀類255.9g:米163.0g イモ類50.8g、でん粉45.6g、豆類23.1g:大豆17.3g、野菜241.9g:緑黄色野菜67.6g・その他の野菜174.3g、果実100.0g、肉類79.8g、鶏卵45.5g、牛乳及び乳製品236.7g、魚介類81.2g、
海藻類2.7g、砂糖類51.9g、油脂類36.9g、みそ9.9g、醤油17.7g、その他の食料12.6g:キノコ9.3g
熱量2,457.5kcal、たんぱく質79.5g、脂質78.3g

農林水産省からの食料需給表

http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/fbs/index.htmlからになります。
(2011,9,1)

●平成21年(2009年)度食料需給表
　農林水産省は８月１０日に、平成２１年度の食料自給率及びその前提となる 食料需給表について公表していました。食料需給表は、我が国で供給される食料の生産から最終消費に至るまでの総量を明らかしたものであり、 食料自給率の算出の基礎となるものです。
平成２１年度の食料自給率は、カロリーベースは前年度から1ポイント低下し４０％、生産額ベースは前年度から５ポイント上昇し７０％です。また、諸外国の食料自給率、供給栄養量、品目別自給率、穀物自給率等について、併せて公表しています。 
人口 １２７，５１０千人（平成２１年１０月１日現在）
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/fbs/index.html
にあります。
(2010,9,23)

●平成19年(2007年)度食料需給表の概要(2008/8発表)
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/fbs/index.html
にあります。
●平成17年(2005年)度食料需給表の概要(2007/4/9発表)
１) 食料需給表とは
食料需給表は、ＦＡＯ（国際連合食糧農業機関）の作成の手引きに準拠して毎年度作成され、食料需給の全般的動向、栄養量の水準とその構成、食料消費構造の変化などを把握し、我が国で供給される食料の生産から最終消費に至るまでの総量を明らかにして、国民１人当たりの供給純食料及び栄養量を示して、食料自給率の算出の基礎となっている。
２) 平成17年度における食料需給の動向
　1, 平成17年度の国民１人１年当たり供給純食料は、米において、従来からの傾向が継続し消費が減少している。
畜産物は、鳥インフルエンザ発生の影響等により前年度に減少した鶏肉の消費が増加した。
牛乳・乳製品が飲用需要等を中心に減少した。
油脂類について、健康志向により植物油脂の消費が増加した。
果実や野菜についても消費が増加した。
この結果から国民１人１日当たりの総供給熱量は、対前年度0.4%増（９kcal増）の2,573kcalとなっている。

2, ＰＦＣ熱量比率は、肉類、油脂類等の消費増により、前年度に比べ脂質(F)の割合が0.3ポイント増加、糖質(C)の割合が0.3ポイント減少し、たんぱく質(P)の割合が前年度と同じであったことから、たんぱく質（Ｐ）が13.1%、脂質（Ｆ）が28.9%、 糖質（Ｃ）が58.0%であった。

3, 国内生産量は、馬鈴薯、魚介類などが減少したが前年度の天候不順により生産量が減少した大豆、野菜、果実などが増加していた。このことから結果的には、国民１人１日当たりの国産熱量は、同0.7%増（７kcal増）の1,021kcalとなっている。

4, 以上の結果より、平成17年度の我が国のカロリーベースの食料自給率は、前年度と同じ40%となり、平成10年度以降8年連続横ばいの水準が続いてる。

5, 食料の生産額については、多くの品目で国産及び輸入単価が減少傾向を示すが、国産単価の上昇等に伴い畜産物の国内生産額が増加した一方、米や野菜において、国内生産量が増加したが国産単価の低下に伴い国内生産額が減少等した。
このことから食料の国内生産額は同3.9%減（0.4兆円減）の10.2兆円、食料の国内消費仕向額は同2.9%減（0.4兆円減）の14.9兆円となった。この結果、生産額ベースの食料自給率は、前年度と同じ69%となっている。

農林水産省の平成17年度　食料需給表の概要
http://www.kanbou.maff.go.jp/www/fbs/dat-fy17/H17gaiyou.pdfからになります。


今回の食料自給率レポート(2007年3月30日発表)では、　
１）食料自給率とはどのようなものか
２）我が国の食料事情と世界の食料をとりまく情勢
３）平成１７年度の我が国の食料需給の動向
４）食料・農業・農村基本計画に基づく取組状況や地域における取組事例
について紹介されています。更なる食料自給率の向上に向けた具体的な取り
組みのきっかけとなることを目標として編集されているようです。

農林水産省の平成17年度レポート
http://www.kanbou.maff.go.jp/www/jikyuuritsu/report17/jikyu01_17.html
からになります。



●食料需給表(平成17[2005]年8月19日　農林水産省発表)
平成16年(2004年)の動向
(1)食料自給率（食料消費について国産でどの程度賄われているかを示す指標）
・カロリーベースで４０％（７年連続横ばい）
・生産額ベースで７０％（対前年度横ばい）

(2)消費
・ＢＳＥや鳥インフルエンザ発生の影響等により牛肉及び鶏肉、不漁により漁獲高が減少した魚介類の消費が大きく減少
・米や野菜についても従来からの消費の減少傾向が継続国民1人当たりの年間消費量（kg）
                          　　　　 H15       H16
　　　　　　　　　米    ： 61.9kg → 61.5kg
               牛肉 　 ：   6.2　 →　 5.6
                鶏肉　 ：  10.1　 → 　9.8
          　   魚介類　 ：  35.7　 → 34.5
                野菜　 ：  95.2　 → 92.9

(3)　生産
・観測史上最多の台風上陸等の気象災害等により、多くの品目で減少
国内年間生産量
                                     　   H15  　　 H16
国内生産量（万トン）　 大豆 ： 23万ｔ → 16万ｔ　消費量の約5%弱　
　　　　　　　　　　　　　魚介類 ： 549　→ 514　　　　　約50%
　　　　　　　　　　　　　果実 ： 367　→ 　346      　　　  約45%

(4)　ＰＦＣ(タンパク質・脂質・炭水化物)バランス
・肉類、魚介類、油脂類等の消費減により、脂質の割合が若干減少

                           H16年度熱量比率　　H27年度目標
Protein(タンパク質)　　    　13.1%                 13%
Fat(脂質)            　　　　         28.7                27
Carbohydrate(炭水化物 )      58.2                 60

詳細は農林水産省ホームページhttp://www.kanbou.maff.go.jp/www/fbs/fbs-top.htmよりご覧下さい。

●食料需給表(平成16[2004]年8月6日　農林水産省発表)
平成15年(2003年)の動向
1)食料自給は、6年連続で横ばいとなっている。
2)消費は、米国からのＢＳＥ発生の発生などにより豚肉が増加。米の消費減少傾向が継続、リンゴを中心とし果物は、台風の影響を受け品質低下等から減少している。
国民１人一年当たりの供給純食料(kg)
牛肉；Ｈ１３−6.3kg、Ｈ１４-6.4kg、Ｈ１５-6.2kg
豚肉；Ｈ１３−10.8kg、Ｈ１４-11.4kg、Ｈ１５-11.6kg
米；Ｈ１３−63.6kg、Ｈ１４-62.7kg、Ｈ１５-61.9kg
りんご；Ｈ１３−9.7kg、Ｈ１４-8.8kg、Ｈ１５-8.2kg

3)国内生産量魚介類、小麦の生産が増加、海藻類、大豆の生産が減少している。
4)PFC熱量比率のバランス(タンパク質、脂質、糖質)では、脂質の割合が0.1ポイント上昇し栄養バランスは、悪化している。
　　　　　　　     平成22年目標      平成15年度
タンパク質(P)        13% 　　　　　　　　13.1%　
脂質(F)          　    27       　　           29.0
糖質(C)      　       60           　　       57.9

　　　　　　　     昭和55年度         昭和35年度
タンパク質(P)       14.9% 　　　　　　13.3%　
脂質(F)   　          23.6                  10.6
糖質(C)        　     61.5                  76.1

前年比のPFC熱量比率は、脂質が0.1%上昇、タンパク質が0.1%減少している。　供給熱量総合食糧自給率　４０％(６年連続横ばい)で国民１人・１日当たりの国産供給熱量は、前年比1.9%減(20kcal減)となっている。国民１人１日当りの総供給量は、熱量２,５８８Ｋｃａｌ(前年比0.5%減：12kcal減)：たんぱく質８５．０ｇ(前年比1.3%減：1.1g減)：脂質８３．５ｇ(前年比0.1%減：0.1g減)となっている。
農林水産省発表食料需給表(2004年8月6日公表)の詳細な資料は
http://www.kanbou.maff.go.jp/www/fbs/fbs-top.htmよりご覧ください。　　
農林水産省では、食料自給率が2003年まで6年連続で40%の主要先進国のなかで最低水準を示し停滞しているとしています。
2000年3月に2010年度には、カロリーベースの食料自給率を45%に引き上げることを目標としていました。しかし現実は、麦・大豆や砂糖を除き総じて生産量が減少し国産で賄える米の消費が落ち込み、畜産物の消費が増加し、餌の多くを輸入に依存しています。米、肉類、牛乳及び乳製品、魚介類の国内生産量が減少傾向にあります。
このことから自給率の引き上げが予定通りにならなかったとしています。目標を達成することは難しいと判断し、目標を来年早々に設定し基本計画に盛り込みたい意向を示しています。
　2005年3月に今後10年間の新たな基本計画が策定されることから、その中で2015年度を期限とする自給率目標を設定する見通しとなっています。(04.11.25)

●食料需給表(2003年10月9日公表)
　概要
食料需給表とは
食料需給表は、ＦＡＯ（国際連合食料農業機関）の手引きに準処し毎年作成して、食料需給の全般的動向、栄養量の水準とその構成、食料消費構造の変化などを把握している。その為にわが国で供給される食料の生産から最終消費に至るまでの総量を明かにするとともに国民ひとり当たりの供給純食料及び栄養量を示したものであり食料自給率の基礎としている。

平成14年(2002年)の動向
1)国民１人、一年当たりの供給純食料は、ＢＳＥ発生の年は影響を受け減少していたが平成14年にはもち直しがみられ牛肉の需要が回復、肉類が増加し魚介類が減少した。米は、従来からの消費減少傾向が継続、果物、野菜が減少、海藻、大豆が増加している。これにより国民１人１日当たりの総供給エネルギー量は、前年比1.2%減(2599kcal)となった。
たん白質は、魚介類の消費減少に伴ない動物性たん白質が前年比2.1%減少、脂質は、肉類が増加したが魚介類、油脂の消費減少等により0.9%減となった。このことからエネルギー比率は、脂質(前年27.2%)、糖質(前年60.4%)がおのおの0.1%づつ上昇、たん白質(前年12.5%)、が0.2%の減少となった。

2)国内生産量は、小麦、海藻で増加しているが、魚介類、果物が減少、前年比国民１人１日当たりの国産供給エネルギー量は0.5%減少し1048kcalであった。

3)以上の結果より平成14年度の日本の総合食料自給率(カロリーベース)は、前年と同じ40%で平成10年以降5年連続横ばいの水準であった。

農林水産省発表食料需給表(2003年10月9日公表)の資料はhttp://www.kanbou.maff.go.jp/www/anpo/sub69.htmよりご覧ください。　　（０４．３．４）


◎平成１3年度食料需給表（農林水産省）概略
　日本の食料自給率は、年々低下しつづけています。世界の食料需給がひっ迫することも見込まれる中にあって将来の食料供給に不安があります。このことをかんがみて平成11年に食料・農業・農村基本法が、平成13年(2001年)に水産基本法がそれぞれに制定され自給率目標を設定し向上がはかられることになりました。生産者、食品産業事業者とが協力して消費者の求める安全、新鮮そしておいしく品質がよく手軽に求められる価格で安心して長期的に安定した供給が課題となっています。国民も食料についての知識や関心を深めることが求められます。食料自給目標は、実現可能な目標として定められています。

H13年10月1日現在人口127,291千人

／ 国内生産量　　　（ｔ） 国内消費
仕向量（ｔ）
 国内消費
粗食料（ｔ）		 歩留まり
　　　（％）		 １人当たり供給 １人当たりの
平均摂取量（ｇ）
（厚生労働省）		 備考
食品類別 １年当たり
数量（ｋｇ）		 １日当たり
数量（ｇ）		 主食用米自給率：１００％
穀物（食用＋飼料用）自給率：２８％
主食用穀物自給率：６０％
供給熱量総合食料自給率：４０％
飼料自給率：２5％
金額ベースの総合食料自給率：７0％
※粗食料は、仕向量から
　　飼料用・種子用・加工用・
減耗量を差し引いたものですが家庭の台所に届いてからの減耗調理中の減耗・食べ残された可食部の廃棄・愛玩動物への仕向量などは考慮されていない。国民１人１日当りの供給量は、熱量２６１９．3Ｋｃａｌ：たんぱく質８6．2ｇ：脂質８３.9ｇ
　　国民１人１日当りの摂取量(国民栄養調査)は、熱量1954Ｋｃａｌ：たんぱく質73.5ｇ：脂質55.3ｇとなっている。
　　
穀類 9,992 36,624 14,485 85.3 97.1 265.9 464.1
　　　　　　　 　　　　米 9,057 9,638 8,935 90.6 63.6 174.2 -
　　　小麦 700 6,227 5,234 78.0 32.1 87.9 -
　　その他の穀類 235 20,758 316 55.7 1.4 3.9 -
いも類 4,022 4,804 2,842 90.0 20.1 55.1 64.7
でんぷん 2,873 3,023 2,202 100.0 17.3 47.4
豆類 390 5,528 1,213 96.0 9.2 25.1 57.2
　　大豆 271 5,069 834 100.0 6.6 18.0 -
　　その他の豆類 119 459 379 87.3 2.6 7.1 -
種実類 - - - - - - 2.2
緑黄色野菜 2,764 4,073 3,682 92.3 26.7 73.1 93.6
その他の野菜 10,791 12,550 11,254 84.1 74.3 203.7 185.8
果実 4,082 9,202 7,647 73.5 44.1 120.9 132.0
肉類 2,907 5,483 5,369 65.7 27.7 75.9 76.3
鶏卵 2,514 2,628 2,507 85.0 16.7 45.9 36.8
牛乳及び
乳製品		 8,312 12,174 11,835 100.0 93.0 254.7 170.1
魚介類 5,466 11,264 8,797 56.0 38.7 106.0 94.0
海藻類 126 203 174 100.0 1.4 3.7 13.5
砂糖類 2,559 4,598 2,551 100.0 20.0 54.9 7.2
油脂類 2,166 2,912 2,482 77.4 15.1 41.4 11.3
味噌 537 537 537 100.0 4.2 11.5 -
しょうゆ 1,018 1,008 1,005 100.0 7.9 21.6 -
その他の食料計 3,328 4,364 635 85.5 4.3 11.7 -
その他の食料計の
　　うちきのこ類		 381 506 482 84.9 3.2 8.8 14.9
〔参考〕酒類 9,977 10,231 10,220 100.0 80.1 219.5 -
菓子 - - - - - - 26.7
調味嗜好飲料 - - - - - - 509.3＋83.5(調味料、香辛料)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（０3．３．７）

◎平成１２年度食料需給表（農林水産省）概略

／ 国内生産量
　　　　　　（ｔ）		 国内消費
仕向量（ｔ）
 国内消費
粗素食料（ｔ）		 歩留まり
　　　（％）		 １人当たり供給 １人当たりの
平均摂取量（ｇ）
（厚生労働省）		 備考
食品類別 １年当たり
数量（ｋｇ）		 １日当たり
数量（ｇ）		 主食用米自給率：１００％
穀物（食用＋飼料用）自給率：２８％
主食用穀物自給率：６０％
供給熱量総合食料自給率：４０％
飼料自給率：２６％
金額ベースの総合食料自給率：７１％
※粗素食料は、仕向量から
　　飼料用・種子用・加工用・
減耗量を差し引いたものですが家庭の台所に届いてからの減耗調理中の減耗・食べ残された可食部の廃棄・愛玩動物への仕向量などは考慮されていない。
穀類 １０，４２２ ３７，２６２ １４，６７１ ８５．３ ９８．６ ２７０．１ ２５６．８
　　　　　　　　米 ９，４９０ ９，９８８ ９，０５４ ９０．６ ６４．６ １７７．１ １６０．４
　　　　　　　小麦 ６８８ ６，３１１ ５，２９９ ７８．０ ３２．６ ８９．２ ９４．３
　　その他の穀類 ２４４ ２０，９６３ ６１８ ５８．７ １．４ ３．８
いも類 ３，９７２ ４，８００ ２，９７８ ９０．０ ２１．１ ５７．８ ６４．７
でんぷん ２，８９２ ３，０８０ ２，２１２ １００．０ １７．４ ４７．７
豆類 ３６６ ５，４２５ １，１９７ ９５．９ ９．０ ２４．８ ７０．２
　　　　　　　　大豆 ２３５ ４，９６２ ８１４ １００．０ ６．４ １７．６
　　その他の豆類 １３１ ４６３ ３８３ ８７．２ ２．６ ７．２
緑黄色野菜 １，６７４ ２，１２５ １，９７７ ８９．７ １４．０ ３８．３ ９５．９
その他の野菜 １２，０４８ １４，５９８ １３，０５６ ８５．５ ８７．９ ２４１．０ １８０．１
果実 ３，８４７ ８，６９１ ７，１９６ ７３．２ ４１．５ １１３．８ １１７．４
肉類 ２，９８０ ５，６８１ ５，５６８ ６５．６ ２８．８ ７８．８ ７８．２
鶏卵 ２，５４０ ２，６６１ ２，５３９ ８５．０ １７．０ ４６．６ ３９．７
牛乳及び
乳製品		 ８，４１７ １２，３１２ １１，９６３ １００．０ ９４．３ ２５８．２ １２７．６
魚介類 ５，７３６ １０，８７５ ８，５１４ ５５．１ ３７．０ １０１．２ ９２．０
海藻類 １３０ ２０６ １７６ １００．０ １．４ ３．８ ５．５
砂糖類
２，５６５ １００．０ ２０．２ ５５．４ ９．３
油脂類 ２，２００ ２，８９６ ２，４９８ ７７．３ １５．２ ４１．７ １６．４
味噌 ５４５ ５４９ ５６４ １００．０ ４．３ １１．８
しょうゆ １，０６７ １，０５５ １，０５２ １００．０ ８．３ ２２．７
その他の食料計 ３，２０４ ４，２４６ ６６０ ８５．９ ４．５ １２．２ ５．４
その他の食料計の
　　うちきのこ類		 ３６７ ４９９ ４７５ ８４．６ ３．２ ８．７ １４．１
〔参考〕酒類 ９，８４２ １０，０６６ １０，０３５ １００．０ ７９．１ ２１６．７
菓子
　２２．２
調味嗜好飲料
１８２．３

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（０２．３．２８）

◎平成１１年度食糧需給表（農林水産省・速報）によりますと
　　　　供給熱量総合食糧自給率　４０％
　　　　金額ベースの総合食糧自給率　７２％
　　　　穀物(食用＋飼料用）自給率　２７％
　　　　主食用穀物自給率　５９％［米９５％．小麦　９％］
　　国民１人１日当りの供給量は、熱量２６１９．１Ｋｃａｌ：たんぱく質８５．５ｇ：脂質８３ｇと、なっており実
　　際に摂取された食料の量及び栄養量ではなく、家庭での調理、食べ残しで捨てられ廃棄されたもの
　　は考慮されていないとのこと国民栄養調査が近いうちに発表されるので待ちたい。平成１０年国民
　　栄養調査結果での栄養素等摂取量エネルギー１９７９Ｋｃａｌ：たんぱく質７９．２ｇ：脂質５７．９ｇです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　０１．３）

■最初のページ　■　メールマガジン発行：無料　・　有料　　■問い合わせ